米国がイランへ奇襲攻撃をかけて始まった米国VSイラン戦争は、イスラエルも絡んでホルムズ海峡の封鎖にもつながり、混迷の様相をますます深くしています。
ここにきて、最悪のシナリオの可能性が出てきました。
「第三次世界大戦」です。
もちろんこれから起こるであろう色々な可能性の中の一つにすぎませんが、
もし第三次世界大戦になった場合に、世界に何が起こって、日本の被害を最小に抑えるために何をすべきかをリーディングしました。
第三次大戦は、第二次大戦と違って国を挙げての武器を使ったドンパチにはなりません
今回起こるかもしれない第三次世界大戦は、
「イランVS米国（＋イスラエル）」に始まって
そこに中東全体や欧州、果ては中国とロシアも絡むような世界戦争になる可能性があります。
過去の世界戦争と違って、現代の戦争はサイバー攻撃、エネルギー戦争、経済戦争などが複雑に絡み合うものになります。
ゆえに武器を使って国家を挙げて戦った過去の戦争とは、一線を画したものになるでしょう。
欧州は、積極的には参戦しませんが、なし崩し的に巻き込まれて参戦せざるを得なくなる可能性があります。
欧州にとっても米国がホルムズ海峡の利権に手を出せば、看過できない参戦の切っ掛けになりえます。
その場合は欧州勢が、米国がホルムズ海峡から手を引くように立ち回る可能性があります。
イランとしては、間違いなく米本土でのテロを狙っていくでしょう。
もし、イランが米本土でのテロを頻発させれば、ここぞとばかりに便乗する国家が現れる可能性があります。
それは中国やロシアになるかもしれません。米国を弱らせる絶好の機会ととらえる可能性があります。
そうなると米本土にミサイルが炸裂する可能性も否定できません。
そしてそれを他のだれかの仕業に見せかけて戦果を挙げる可能性もあります。
これは中露だけでなく、ホルムズ海峡利権を米国から守るために欧州もテロリストを雇って参戦する可能性すらあり得ます。
「第三次世界大戦」が過去の戦争と違う最も大きな特徴は、米本土が火の海になる本格的なテロが起こる可能性があることです
ここまでくると、この大戦は、表面上は「イラン＋中東全体VS米国」ですが、実際には、「世界の主要国VS米国」の様相を呈してきます。
戦争は、国家単位で仕掛けるテロに近いものになるでしょう。
ゆえに全面戦争ではなく、狙ったところに局所的な痛打を与える戦争になります。
イランは間違いなく米本土の同時多発テロを狙い、ネットケーブルの破壊なども画策して、米国内に混乱を生じさせるでしょう。
そこに欧州、中国、ロシアが絡んでくれば、どんな悲惨な状況になるのか・・・
想像に難くありません。
では日本はどうなるのでしょうか？
日本は米国の核の傘に守られて中国やロシアのような大量の破壊兵器や核を持たず、北朝鮮のような核兵器も持っていません。
ほとんど丸腰状態で狙われやすいのでは・・と心配です・・
米国にテロが起こり、ミサイルが降ってくるなら日本も同じようになるのでしょうか？
いいえ、そうなる可能性は低いです。
日本人は、第二次大戦で大勢の若者を失い国土が焦土化した記憶があるので、「世界大戦」と聞くと、必ず自分自身にミサイルが降りかかるような感覚を持っています。
でも、世界中が戦争をしていても部外者はあまり影響を受けず、無難に過ごす国家も存在します。
今回の戦争では、日本がそういう国になる可能性があります。
第三次世界大戦で日本ができる最大の防御は、「巻き込まれないようにする」ことです
日本人は気が付いていませんが、世界は日本のことをまだ恐れている節があります。
衰えたとはいえ、日本は曲がりなりにも技術大国であり、経済先進国なのです。
だからもし中露その他が、日本にミサイルをぶち込んで怒らせたりすれば、日本全体が本気モードになってどえらい武器を開発し、米国にも供与しかねないリスクがあるのです。
いまのところ、米国に武器を供与している事実もないので、日本を叩いても意味がなく、何といっても怒らせると恐ろしいゆえに、このままそっと眠らせてリスクを回避したいと思っているはずです。
中東諸国も全世界を敵に回したくないので、ホルムズ海峡を戦争と関係のないアジア勢には通過させ、味方につけようとする可能性があります。
特に、日本を敵に回したくはないはずです。
米本土が攻撃されれば、円高、元高、ドル安さらに金の高騰を招くでしょう
今後、戦争が続けば、エネルギー不足から世界的にインフレが加速して金が高騰するでしょう。
もし米国本土が戦火に見舞われれば、ドルは下落し、元は高騰するでしょう。
日本円の様相は、どれだけ原油を安定的に確保できるかで決まるでしょう。
そうは言ってもそんなに心配する要素は今のところ見当たりません。
大きな混乱は避けられそうです。
高市政権は、実力のある閣僚が揃っているため前政権よりもしっかりと政治を行っています。
一つだけ注文を出せば、もう時代のフェーズが変わっているので、安倍政権を踏襲しようとしすぎないことが大切です。
今回の中東原油の混乱は、日本の中東原油一辺倒のエネルギー政策を変える、いいチャンスになる可能性も秘めています。
高市政権は、エネルギー対策を着々と進めているので、今後も日本国内が大混乱に見舞われる可能性は少ないでしょう。
比較的仕事師の良い政権といえます。
もし前政権が続いていれば、「友好の証」などと賜って、中国に国家の備蓄原油をすべて差し出した可能性があります。
そうなると日本は国家国民が窮地に追い込まれていたでしょう。
その前の岸田政権でもそこまで愚かなことはしなかったでしょう。
高市政権に代わったことで、日本は九死に一生を得たかもしれません。
今後も日本は慎重に世界の荒波を乗りこなすことです。
イランと敵対しないことが最大の防御です。